アングル：米個人の鉄板トレードに変化、株安でも安値拾いに二の足

［ニューヨーク ２６日 ロイター］ - 米株式市場ではこのところ、株価の下落局面でも個人投資家が安値拾いに慎重になっているようだ。金融引き締めやウクライナ戦争など数々の悪材料で痛手を受けている株式市場の下支え要因に陰りが出ている。

４月２６日、米株式市場ではこのところ、株価の下落局面でも個人投資家が安値拾いに慎重になっているようだ。ニューヨークで２０２１年４月撮影（２０２２年 ロイター/Carlo Allegri）

バンダ・リサーチのオプション取引データによると、ハイテク株が多いナスダック総合指数に連動するインベスコ・ＱＱＱ・ＥＴＦのコールオプションの買いは今年最低付近まで減少。

同社のデータサイエンスアナリスト、ルーカス・マントル氏は「個人が損失に少々嫌気を差している可能性を示す初期の兆候が見られる。ここ数週間は相場が荒れている」と指摘した。

Ｓ＆Ｐ総合５００種指数が２０２０年３月の安値から２倍以上に上昇した局面では、個人投資家の存在感が目立っていた。個人はゲームストップ、ＡＭＣエンターテインメント・ホールディングなどミーム株急騰の原動力となったほか、テスラ、エヌビディアなど大型成長株にも買いを入れていた。

インタラクティブ・ブローカーズのチーフストラテジスト、スティーブ・ソスニック氏は、当時、安値拾いは「総じて絶対確実な戦略」になっていたと指摘。割安感の出た銘柄に競って買いを入れることで市場全体の売り圧力が和らいだ。

安値拾いを敬遠する今の動きが続けば、株式市場のパフォーマンスが一段と落ち込む可能性がある。Ｓ＆Ｐ総合５００種指数は年初から１２．４％値下がりしている。

インタラクティブ・ブローカーズのデータでも、投資家が安値拾いに慎重になっている可能性が窺える。同社では信用取引に伴う融資が２０２１年末にピークをつけて以降、継続的に減少しているという。

ソスニック氏は「絶対確実と思われていた戦略が消滅した。条件反射的に安値で買いを入れていた多くの投資家が、全ての下落局面が買い場ではないことを身をもって学んだ」と述べた。

オンライン証券トレードゼロのダン・ピピトン最高経営責任者（ＣＥＯ）によると、今年は市場のボラティリティーが増し、ミーム株の熱狂も冷めている。

同ＣＥＯは「異常に活発だった取引環境から、どちらかと言えば、買って保有するというアプローチに移行している。一方で、ウクライナ戦争、サプライチェーンなど予想不能な材料や外部環境の影響を受けにくいと思われる個別銘柄のデイトレードは一部で行われている」と述べた。

（John McCrank記者）