今週の日本株は値固めの展開、米株に左右されやすい地合い

［東京 １５日 ロイター］ - 今週の東京株式市場は、値固めする展開が想定されている。コロナショック直前の水準を目前に株価は大きく崩れたものの、直近の下げは一時的な調整で済むとみる関係者が多い。

当面は、米国株式市場の動向に左右されやすい地合いが続くとみられる。

日経平均の予想レンジは、２万１７００円─２万２７００円。

直近の急落について市場では「これまでの過熱感に対して反動が起きた格好。海外勢が買い越しに転じた需給面などを考慮すれば、短期的な調整で済む可能性もある」（岡三オンライン証券・チーフストラテジストの伊藤嘉洋氏）など、流動性相場における踊り場との見方が多い。

一方「騰落レシオが１１日時点で１３１％と依然として過熱感を示唆し、日柄調整も浅いことから、過熱感の冷却には時間が必要」（みずほ証券・シニアテクニカルアナリストの中村克彦氏）との指摘もあり、一気に回復することは難しく、目先は調整局面となりそうだ。

日経平均はコロナショックの下げが加速する前の２月２１日の終値２万３３８６円７６銭を目前に３日間足踏みした。市場では「コロナショック以前の水準にあと一歩届かなかった意味は大きい。投資家は上値の重さを意識している」（ＳＢＩ証券・シニアマーケットアドバイザーの雨宮京子氏）との声など、戻るとしても入念な調整が必要との見方も出ている。

そうした中、日本株の動きを左右する要因として注目されるのが米国株式市場の動向だ。「米国株は先物絡みの売買で乱高下する可能性がある。日本株も上昇するには米国株の落ち着きが必要」（国内証券）といった指摘がある。１９日に株式先物取引、株価指数オプション取引、個別株オプション取引の３つの取引期限満了日が重なるトリプルウィッチングが控えているためで、その需給思惑から乱高下する可能性が高い。

ただ、米国株については「配当金の受け取りが始まるなど支援材料もあるほか、売りポジションがかなり積み上がっており、ショートカバーも期待できる状況」（大和証券・チーフテクニカルアナリストの木野内栄治氏）という。

他方「ドル／円の動きも気になる要因だ。さらに円高に進む場合、日本株の波乱要因になりそうだ」（野村証券・投資情報部投資情報二課・課長代理の神谷和男氏）との声も聞かれる。

当面の予定としては、１５─１６日の日銀の金融政策決定会合、１６日の米５月小売売上高、米レッドブック週間小売売上高、１７日の米５月住宅着工件数などが注目されそうだ。